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専用サーバーホスティング

物理サーバーを専有利用し、最大のパフォーマンスとセキュリティを実現

物理サーバーを専有利用する専用サーバーのイメージ

専用サーバープラン

ご希望のデータセンター所在国を選択してください。国により提供プランが異なります。

初期費用 月額料金の1ヶ月分
6ヶ月契約 月額料金 5%割引
12ヶ月契約 月額料金 10%割引

Starter

¥148,000/月
  • CPU2x Intel Xeon E5-2650 v2 (8C) 2.60GHz
  • RAM128GB
  • Storage2x 1TB SSD
  • Traffic無制限
  • Network10Gbps
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Standard

¥156,000/月
  • CPU2x Intel Xeon E5-2690 v2 (10C) 3.00GHz
  • RAM128GB
  • Storage4x 1TB SSD
  • Traffic無制限
  • Network10Gbps
お申し込み

Pro

¥220,000/月
  • CPUAMD EPYC 4564P (16C)
  • RAM128GB
  • Storage2x 2TB NVMe
  • Traffic無制限
  • Network10Gbps
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Premium

¥230,000/月
  • CPUAMD EPYC 7702P (64C)
  • RAM128GB
  • Storage2x 2TB NVMe
  • Traffic無制限
  • Network10Gbps
お申し込み

専用サーバーの特長

1

完全なRoot権限

全リソースを専有利用。root権限でOS・ソフトウェアを自由に構成できます。

2

エンタープライズHW

Intel Xeon、AMD EPYCサーバー級プロセッサとECCメモリ、NVMe SSDで安定性と性能を保証。

3

DDoS防御無料

基本DDoS防御を全プランに無料提供。大規模攻撃向けの高度な防御オプションも利用可能。

4

IPMI / KVMアクセス

リモートコンソールでOS再インストール、再起動、BIOS設定などサーバーを完全制御。

5

柔軟なネットワーク

1Gbps〜10Gbps専用ポート、追加IP、Private VLANなどネットワークを自由に構成。

6

カスタム構成

標準プラン以外にも、ご希望のCPU・メモリ・ストレージ・ネットワーク仕様でのカスタム構成が可能。

国際展開・コンプライアンス対応

サービス対象地域や取引先の要件に応じて、サーバー所在地を戦略的に選定できます。

1

海外向けサービス展開

ターゲット市場の現地データセンターでサーバーを稼働させることで、エンドユーザー体験を改善し、地域ごとのレイテンシ要件を満たします。

2

越境データ管理

海外取引先との契約や、対象市場の規制 (例: EU の GDPR の域内処理要件) でデータ所在地が指定される場合に、要件を満たした拠点でホスティングいただけます。

3

事業継続計画 (BCP)

国内拠点とは異なる地理・電力網・通信網を持つ海外拠点で冗長構成を実現し、災害や広域障害に備えた事業継続性を確保します。

4

インフラの透明性

物理サーバーを専有することで、リソースの占有とサービス継続条件が契約上明確になります。データ主権の観点での詳細は 関連コラム をご参照ください。

※ 海外サーバーは正当な事業目的でのご利用を前提としております。違法行為やマネーロンダリング等を目的とするご利用はお断りしております。

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サーバー監視オプション「TOYO Watch」

専用サーバーには 外部疎通監視 (Basic Watch) を無料付帯。Monit エージェントによる内部リソース監視や、Slack / Discord / Email への異常通知を含む有償プランも月額 ¥980〜ご提供しています。

監視オプションを見る →

よくあるご質問

在庫のある標準構成の場合、1〜3営業日で開通します。カスタム構成の場合、部品調達により5〜10営業日かかる場合があります。
CentOS、Rocky Linux、Ubuntu、Debian、Windows Serverなど主要OSに対応しています。カスタムISOでのインストールも可能です。
月単位のご契約が基本です。長期契約（3ヶ月、6ヶ月、1年）の場合は割引が適用されます。
はい。国を選んでいただくと、その国で提供可能な拠点とプランが表示されます。詳細は データセンター ページをご覧ください。
EU の GDPR や、海外取引先との契約で要求されるデータ所在地条件への対応、海外向けサービスのレイテンシ改善、国内拠点と独立した BCP 拠点の確保など、正当な事業要件に応じた選択肢として活用いただけます。詳しくは 関連コラム をご参照ください。
物理リソースの専有、契約上のサービス継続条件、ハードウェア・ネットワーク構成の自由度などが主な理由です。クラウド事業者の本国法令とサービス継続ポリシーが事業に与える影響については 関連コラム で詳しく解説しています。

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